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新型コロナウイルスの影響と課題❸ テレワークの可能性

新型コロナウイルス感染症流行がビルメン企業にどのような影響を与えるのか──。シリーズの最終章は、いま求められる業務のICT化に注目し、本社・現場で行われている新しい働きかたにフォーカス。どれだけ無駄をカットし、効率的に仕事ができているのか。その実態に迫りながら、読者に参考となる情報を提示する。...

【月刊ビルクリーニング 新連載】ISO41012を読み解く

筆者が本誌2018年12月号に発表した特集「FMのISO規格で清掃はどう変わる?」からすでに2年以上が経過しました。その間、本誌では清掃業界におけるファシリティマネジメント(以下、「FM」と記載)展開のパイオニアとも言える松本卓三氏の連載(2019年4月号〜12月号)が掲載され、氏の先進的な取り組みを垣間見ることができたのは大きな収穫で...

今年1月に開催された株式会社TOSHO様、Bona様のセミナー動画4本を公開 クリーンシステム科学研究所のYoutubeチャンネル

クリーンシステム科学研究所が主催するオンラインセミナー「資機材チャンネル」から、今年1月に行われた株式会社TOSHO様、Bona様の講演映像4本を公開しました。
これまで数多くのセミナーを開催してきたクリーンシステム科学研究所のセミナー事業も、オンライン開催の「ビルクリーニングWEBカレッジ」として新たに今年一月からスタートさせ、展開...

業界の未来を考える〜業務編〜 ビルメンロボット戦略

本特集はビルメンテナンス業界の最先端ロボットを通して、この業界のゆくえを想像してみることが主眼にある。清掃ロボットが普及しだして数年、新型コロナ終息後を考えれば、清掃業務のスタイルが激変し、清掃ロボットは必需品になっている可能性がある。そんな...

新型コロナウイルスの影響と課題❶ 外国人技能実習生の現在を追う

今年の3月号で、緊急特集と題し「新型コロナウイルスに備える」を取り上げ、以降、新型コロナウイルス感染症の関連トピックスを掲載してきた。さらに、前号ではビルメンテナンス業界の現状を把握すべく、アンケート結果の報告を行った。これからの特集は、「新型コロナウイルスの影響と課題」というシリーズとして、ビルメンテナンス企業の経営や現場マネジメントについて掘り下げていく。...

ビルメンテナンス企業が構築する清掃業務の防疫体制

2020年、新型コロナウイルス感染症は世界的な流行(パンデミック)を巻き起こし、現在なお感染拡大が続いています。未解明な点も多く、有効な薬やワクチンの開発にも時間がかかることから、感染拡大を防ぐには、マスクの着用、3密の回避など、新しい生活様式(ニューノーマル)の徹底が必須のように思われます。では、そのニューノーマルの時代に、われわれの...

2021 ビルメンテナンスはどう変わるのか?

■ 本誌はビル清掃を科学的に捉え、業界のレベルアップを目指す技術情報誌として1988年に創刊されました。作業技術、管理技術、資機材情報など幅広く取り上げてきましたが、ここ数年は人手不足問題が深刻化し、業務の効率化が以前にも増して求められるようになりました。改めて編集委員会を設置し、幅広い視点から記事づくりを進めていこうというなかで、コロナの問題が起こり...

ハードフロア管理は〝第三世代〟へ

業界草創期、清掃現場は「水性ワックス」の時代で、樹脂(ポリマー)ではなくロウを原料としていたため、毎日のようにポリッシャーで磨く作業が発生した。その後、米国のローム・ハンド・ハース社が金属架橋の技術を開発し、「樹脂ワックス」が登場する。ワックスの剥離が容易になり、汚れたら洗浄してワックスを再塗布して美観を再生させるウエット洗浄方式が一般的となった。この手法は...

東日本大震災から10年大災害時の事業継続を考える

この10年(2011~2020年)は、1,000年に一度の大震災から始まって、最後の2020年は新型コロナウイルス感染症のパンデミックで明け暮れた。その間にも、台風や豪雨の被害が各地で起こり、その都度、100年に一度の災害とも言われた。地球温暖化の影響もあって、人知を超えた自然の猛威は、今後も地域を問わず断続的に襲いかかるものと思われる。...

ATP検査による科学的清掃管理へ

私たちが対象とする建築仕上げ材や設備機器などは、建築物を利用する人の生活や生産活動などによって、必然的に汚れてきます。汚れは、清掃作業を行うことによって除去され、きれいさを取り戻します。
例えば塩ビ系...

新型コロナウイルスの影響と課題❷ ビルメン企業経営のこれから

2020年5月に実施した新型コロナの影響調査によれば、「経営に悪い影響があった」と答えたビルメン経営者・管理職は81.6%にのぼり、具体的な影響として、売上の減少(74.1%)、業務の縮小・延期・中止要請(63.7%)との回...

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